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簿記3級入門~価値のある紙片有価証券~

簿記

ここでは、有価証券(株式や国債等)に関する

処理をみていく。

有価証券

有価証券とは

有価証券とは、株式会社が発行する株式社債、国が発行する国債

地方自治体が発行する地方債などをいう。

また、国債、地方債、社債をまとめて公社債という。

有価証券を購入したときの処理

有価証券を購入したときは、有価証券【資産】で処理する。

この場合の計上価額は、有価証券を購入するために支払った金額(取得原価

で、取得原価は有価証券の価額(購入代価)に、証券会社に支払った売買手数料

付随費用)を加算した金額である。

有価証券の取得原価=購入代価+付随費用

株式を購入したとき

株式を購入したときは、

1株あたりの購入単価(株価)に購入株数を掛けて

購入代価を計算する。

株式の取得原価=購入単価 × 購入株数 + 付随費用

例1

ペンギン社株式10株を1株あたり200円で購入し、代金は売買手数料100円

とともに現金で支払った。

 

有価証券 2100 現金 2100

 

公社債を購入したとき

株式は1株、2株と数えるのに対し、公社債は1口、2口と数える。

公社債を購入したときは、

1口当たりの購入単価に購入口数を掛けて購入代価を計算する。

なお、公社債の場合、額面総額(公社債の券面に記載されている金額)から以下のようにして

購入口数を計算する。(1口あたりの額面金額は100円を前提としている。)

公社債の取得原価 = 購入単価 × 購入口数 + 付随費用

 

例2

ペンギン社社債(額面総額1000円)を額面100円につき96円で購入し、

売買手数料10円とともに現金で支払った。

 

有価証券 970 現金 970

 

有価証券を売却したときの処理

有価証券を売却したときは、売却した有価証券の帳簿価額(帳簿に記載されている金額)

だけ、有価証券【資産】を減少させる。

また、売却価額と帳簿価額との差額は、有価証券売却益【収益】

または有価証券売却損【費用】で処理する。

売却益が生じる場合(売却価額>帳簿価額の場合)

有価証券の帳簿価額よりも高い

価額で売却できた時には、儲けが生じる。

この儲けは有価証券売却益【収益】で処理する。

例3

保有するペンギン社株式10株(帳簿価額2100円)を1株あたり230円で売却し、

代金は現金で受け取った。

 

現金 2300 有価証券 2100
有価証券売却益 200

 

売却損が生じる場合(売却価額<帳簿価額の場合)

有価証券の帳簿価額よりも低い価額でしか売却できなかったときには、

損失が生じる。

この損失は有価証券売却損【費用】で処理する。

例4

保有するペンギン社社債(額面総額1000円、帳簿価額970円)を額面100円につき

95円で売却し、代金は現金で受け取った。

 

現金 950 有価証券 970
有価証券売却損 20 

 

配当金や利息を受け取ったときの処理

株式を保有していると、株式の発行会社から利益の分配として、

配当金を受け取ることが出来る。

また、公社債を所有していると、一定の時期に利息を受け取ることが出来る。

配当金を受け取ったとき

他社が発行した株式を保有していると、配当金を受け取ることができる。

配当金は基本的に、株式の発行会社から配当金領収証が送付され、

これを金融機関に持ち込み、現金を受け取る。

したがって、配当金領収証を受け取ったときに、現金【資産】の増加として

処理する。

また、相手科目は受取配当金【収益】で処理する。

例5

保有するペンギン社株式について、配当金領収証100円を受け取った。

 

現金 100 受取配当金 100

 

利息を受け取ったとき

公社債を保有していると、保有期間に応じた利息を受け取ることができる。

この利息の支払いは、公社債の債権についている利札によって行われるので、

利払い日が到来した分の利札を切り取って金融機関に持ち込むと、

現金を受け取ることが出来る。

したがって、期限到来後の公社債の利札は、

現金【資産】の増加として処理する。

また、相手科目は有価証券利息【収益】で処理する。

例6

保有するペンギン社社債について、半年分の利息100円の利払い日が到来した。

 

現金 100 有価証券利息 100

 

最後に

ということで、今回は有価証券について説明した。

基本的なことはここにまとまっているので、

何度も復習しよう。

それでは

bye~ 

 

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